サバティカル(長期休暇)を導入している日本の企業を紹介。導入にあたっての重要なポイントも解説

長期休暇を意味する「サバティカル」は、今や日本の企業でも導入され始めています。

心も体も休まる、ワークライフバランスを実現できる素敵な制度のひとつです。

本記事では、実際にサバティカルを導入する国内外企業を紹介します。また、導入にあたっての重要なポイントも解説していきます。

サバティカルは日本でも注目されている

近年は日本国内でも、サバティカルへの注目が集まっています。

その背景としては以下のような点が挙がるでしょう。

・働き方改革
・少子高齢化
・終身雇用制度の崩壊

日本政府が推し進める「働き方改革」により、リモートワーク導入や副業の解禁など、具体的な動きを見せる企業が増えました。

その中で1ヶ月以上の長期休暇を認めるサバティカルへの注目も高まっています。

また終身雇用制度への信頼が揺らぎ、人材の流動性が高まる中「柔軟な働き方」を実践する企業としてイメージアップをはかり、優秀な人材を確保する狙いもあるでしょう。

また、サバティカルによって社員にスキルアップの機会を与える、人材育成の目的もあります。

経済産業省もサバティカル推進の動き

2018年3月に経済産業省が発表した「我が国産業における人材力強化に向けた研究会」の中では、リカレント教育(学び直し)の推進の一つとしてサバティカルを挙げています。

企業による「サバティカル休暇」等の個人の学び直しや振り返りを支援するための制度整備を促進するため、そのような制度を整備する企業に対する助成の在り方について関係省庁と連携して検討する。

出典:「我が国産業における人材力強化に向けた研究会」 (人材力研究会) 報告書 平成30年3月

以下の記事では、サバティカルを導入することによるメリット・デメリットを解説しています。参考にしてみてください。

サバティカルを導入している日本企業の例

日本国内でサバティカルを導入する企業はまだ少ないです。

その中でも今回は5社を紹介しましょう。

ヤフー株式会社

2013年11月よりYahoo! JAPANでは、最長3ヶ月の長期休暇を取得できる「サバティカル制度」を導入。

自己のキャリア・経験・働き方を見つめ直す機会を作り、自己成長につなげるのを目的としています。

対象者は勤続10年以上の正社員で、取得期間は2ヶ月〜3ヶ月。一定期間は会社が支援金を支給します。

参照:Yahoo株式会社

株式会社リクルートテクノロジーズ

株式会社リクルートテクノロジーズでは「STEP休暇」としてサバティカルを導入。

勤続3年以上の社員が対象で、最大連続28日間の休暇が取得できます。

休暇取得の目的は自由。応援手当として一律30万円が支給されます。

参照:株式会社リクルートテクノロジーズ

ワヴデザイン株式会社

2012年より「11ヶ月働いて1ヶ月休む」制度をスタート。

「働き方をデザインする」ことを目的とし、1ヶ月連続の有給制度を設けています。

取得前に、1ヶ月の計画を社内でプレゼン。

以下のブログでは、実際に1ヶ月の有給を取得したメンバーが休暇中の出来事を綴っています。

参照:ワヴデザイン株式会社

株式会社トライバルメディアハウス

2013年より「浮世離れ休暇」としてサバティカルを導入。勤続満5年の社員が対象です。

2019年7月にはさらなる取得促進のため、「SHOT BIZ(ショットビズ)」も導入。

浮世離れ休暇中に業務が発生した場合、休暇の一時中断が可能になりました。休暇明けのキャッチアップがスムーズになることが期待されます。

参照:株式会社トライバルメディアハウス

株式会社ノバレーゼ

「リフレッシュ休暇制度」として、3年に一度30日間の休暇を付与しています。

目的は自由で、スタッフ自身がリフレッシュするために使えます。

株式会社ノバレーゼではこの他にも「勤続10周年記念海外旅行」、年に2回特別に付与される「ROCKの日」、再雇用制度「戻ってこいよ求人」など、ユニークな制度が設けられています。

参照:株式会社ノバレーゼ

サバティカルを導入している海外企業の例

ここではサバティカルを導入している海外企業を2つ見ていきましょう。

Adobe

Adobeのサバティカルは勤続5年以上、週に24時間以上働く正社員が対象です。

勤続年数によって以下のようなサバティカルが取得できます。

・勤続5年:4週間(20営業日)
・勤続10年:5週間(25営業日)
・勤続15年:6週間(30営業日)
・以降5年ごと:6週間(30営業日)

休暇中は通常の給与が支払われます。

参照:Sabbatical|Adobe

日本に関しては勤続5年ごとに連続15日間

日本の社員に関しては、勤続5年以上の正社員に対して、勤続5年ごとに連続15日間の休暇が付与されます。

その間、通常の給与が支払われます。

参照:Sabbatical|Adobe

Intel

Intelでは30年以上前からサバティカルプログラムを導入しています。

勤続4年で4週間、勤続7年で8週間の休暇が取得可能。給与は全額支払われます。

参照:Benefits at Intel

サバティカルを導入するにあたって企業が取り組むべきこと

サバティカル導入前は、社内で概要を十分に検討したり、導入の趣旨などを社員に周知する必要があります。

ここではそのようなサバティカル導入にあたって「企業が取り組むべきこと」を3つのポイントで解説しましょう。

休暇を取りやすい環境を整える

サバティカルを導入しても、誰も取得しなければ意味がありません。導入に先んじて取得しやすい環境づくりを整備する必要があります。

例えば以下のような取り組みが求められるでしょう。

・業務フローの見直し・可視化
・社員に対する導入趣旨の説明
・上長が率先して取得する
・取得申請しやすいフローの整備

リモートワークの推進や在宅業務でコストの削減をはかる

社員が有給休暇のサバティカルを取得すると、その分コストがかかるのが現状。

そのためコスト削減は重要なミッションです。特に「事務作業の人件費」や「オフィスの賃貸料」といった「関節コスト」の見直しがポイントとなるでしょう。

具体的には以下のような取り組みでのコスト削減が求められます。

・リモートワーク推進
・在宅勤務の奨励
・テレビ会議の導入

これらはいずれも交通費や設備費、光熱費の削減に貢献するでしょう。

職場に戻ってきやすい環境を作っておく

休暇から復帰した社員が肩身の狭い想いをし、会社を辞めてしまっては元も子もありません。サバティカル復帰後、働きやすい環境を作ることは重要事項でしょう。

制度導入の際、復帰後の体制について社員にきちんと説明する必要があります。取得がキャリアに影響するとなれば、制度浸透は叶わないでしょう。

株式会社ワウデザインのように、事前に休暇の過ごし方をシェアしてもらったり、復帰後のビジョンを共有したりといった取り組みも、必要に応じて検討した方が良いでしょう。

サバティカルを利用しているスポーツ選手もいる

先日日本で開催されたラグビーW杯。日本代表チームの勝利に感動を覚えた人は多いでしょう。

日本代表チームはこのW杯に向けて、2019年だけでも計240日間の合宿をしてきたといいます。

ラグビーの練習は早朝から夜まで3部練習を行うこともあり、時間的にも内容的にもハードなことで知られます。

日本代表チームのキャプテン リーチ・マイケル選手は2016年に燃え尽き症候群になり、代表を辞退したこともありました。

常にラグビーだけではメンタルがやられてしまう

そんなラグビー選手の中でも、サバティカルを取得する人がいます。

ニュージーランドのダン・カーター選手(ワールドラグビー年間最優秀選手賞3度受賞)は、16年間のプロ生活の中で2回サバティカルを取得。

過去に登壇したイベントの中で、彼は以下のように語っています。

常にラグビーだけではメンタルがやられてしまうので、ラグビーから離れることを意識していました。フィールドから離れた時はDJだとか、スタンドアップペダルとか、ラグビーから頭を切り替えられる趣味を見つけて実行していました。バランスが必要だと思います。
(中略)
高いレベルでプレーし続けると肉体的にもメンタル的にもダメになってしまうので、リフレッシュしてチャージし直すことが必要でした。人生にとっても仕事と休養のバランスが大事だと思います。

出典:ビジネススクール|丸の内15丁目プロジェクト

「燃え尽き症候群」を防ぐためにサバティカルは必要?

日本のスポーツ選手で言うと、競泳の萩野公介選手が怪我の影響もあって不調が続いています。

萩野選手はリオデジャネイロオリンピック競泳男子400メートル個人メドレーで金メダルを獲得しており、燃え尽き症候群ではないかとの見方もあります。

過去にはアメリカの競泳マイケル・フェルプス選手も北京五輪で8冠を獲得して以降、燃え尽き症候群に。

フェルプス選手はアテネオリンピックからの4年間ハードな練習に耐え、多い日は1日8時間近く水の中で過ごすこともあったといいます。

このような「燃え尽き」を防ぐためには、一時的な「安息日=サバティカル」が必要とも考えられます。日本のスポーツ界でもこのような新しい休暇制度が導入される日が近いかもしれません。

さいごに

サバティカルは日本国内でも導入する企業があります。

いずれも社員のリフレッシュを主な目的としており、有給休暇とする企業もあれば、一律の手当金を支給する企業もあるなど、内容はさまざま。

これから導入を検討するためには、取得しやすい環境づくりや、コスト削減などの取り組みも必要になるでしょう。

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